入試動向分析

2015年の私立大入試はこう変わる!【2014年9月】

2014(平成26)年度

首都圏で大規模な入試改革が目立つ。「ネット出願」の導入が加速!

 

 私立大の入試ガイドがほぼ出そろった。新課程で大きく様変わりした数学・理科のほかに、私立大入試(おもに主要校の一般入試)のどこが変わるのか、どのような大学・学部・学科が新設されるかを紹介する。

 

※この記事は『螢雪時代・2014年9月号』の特集より転載。(一部、webでの掲載にあたり、加筆・変更を施した)

 

人気校の変更点を総まとめ!
青山学院大・共立女子大・成城大などで学外試験場を新設!

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 全国のおもな私立大の入試変更点のうち、新課程の数学・理科の科目指定や出題範囲指定以外で、志望動向に影響しそうなものを一挙に掲載した。上智大をはじめ、首都圏で大規模な入試改革が目立つ。また、インターネット出願(以下、ネット出願)を新規に導入する大学は、2014年以上に増えそうな勢いだ。

 
 

志望校の入試のしくみを把握し、的確でムダのない受験対策を!

 

 『螢雪時代』編集部では、全国の大学から2015年(以下、15年)入試の概要(科目・配点、募集人員、日程など)を掲載した「入試ガイド」を集めた。私立大入試のしくみは多様かつ複雑で、しかも毎年のように変更される。ただでさえ、15年から新課程入試がスタートし、数学・理科の科目指定や出題範囲の指定が変わるが、実はその他にも、大規模な入試改革や、出願システムの変更などが数多くあるのだ。
 ここでは、おもに全国各地区で志願者数の比較的多い大学の「入試ガイド」から、新課程への移行に伴う変更以外で、14年に比べ大きく変更され、志望動向や難易変動に影響しそうな注目ポイントについて、独自入試、センター試験(以下、セ試)利用入試を中心に(一部、AO・推薦についても)紹介する。
 『螢雪時代』9月号付録「2015年 全国私立大学 新課程入試科目・配点一覧」とあわせ、志望校の入試情報をしっかりつかみ、得意科目を最大限に生かせる、効率的な受験対策や併願作戦をたてよう。そして、くわしくは各大学の入試ガイドや募集要項を必ず取り寄せ、確認してほしい。
 なお、“新課程理科”で注意すべきポイントについては、前月号(8月)を参照してほしい。

 
 

上智大・法政大・西南学院大などでネット出願を導入

 

 新課程の数学・理科とともに注目されるのは、14年以上にネット出願の新規導入が多いことだ。さらに進んで従来の「紙の願書」を廃止したり、ネット出願に伴う受験料割引(以下、ネット割)を導入したりするケースも目立つ。
 ネット出願は、ネット環境さえ整っていれば、自宅(または学校)から、しかも締切日の深夜まで出願でき、なおかつ記入ミスを未然に防げる利便性が持ち味。出願登録の後、顔写真や調査書、受験料払込の証明などを郵送する必要はあるが(大学によって異なる)、受験生にとってはむしろ気軽な方法ともいえる。
 上智大が一般入試でネット出願を導入し、紙の願書を廃止する。また、亜細亜大・成城大・法政大・広島修道大・西南学院大が一般入試(セ試利用を含む)でネット出願を導入する(成城大はAO入試、西南学院大は公募推薦も)が、成城大では紙の願書を廃止し、広島修道大・西南学院大はネット割も導入する。この他にも、創価大・東京経済大・大阪経済大など十数校で、ネット出願を導入する予定(対象の入試やネット割の有無は各大学で異なる)。このうち、大阪薬科大・広島国際大・九州産業大(それぞれ一部方式を除く)は紙の願書を廃止する。
 既に実施している大学では、東海大が対象を一般A方式(医学部以外)・理系学部統一入試に拡大し、ネット割を導入。神奈川大も対象を給費生試験・一般前期・セ試前期に拡大し、紙の願書を廃止。追手門学院大・大阪工業大・摂南大などが紙の願書を廃止(一部方式を除く)、金城学院大などがネット割を導入する。
 
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 この他には、次のような特徴がみられる。
(1)首都圏で大規模な入試改革が目立つ。上智大の全学部統一入試「TEAP利用型入試」、共立女子大の「統一入試」、成城大の「S方式」といった学部共通入試の導入や、青山学院大・共立女子大・成城大・日本体育大の学外試験場新設、東洋大の大幅定員増(全体で8%増)などが志望動向に影響しそうだ。
(2)AO・推薦入試では、金城学院大が全学でAO入試を廃止するのをはじめ、実施学部・学科や募集人員・回数を削減する傾向が見られる。一方、一般入試では難関校に限らず、独自入試・セ試利用ともに科目増や多科目型の導入、募集回数増が目につく。入学者の学力レベルの維持・向上の重視と、「推薦・AO→一般入試」へのシフトのあらわれといえる。
(3)「ネット割」以外でも、学内併願時の受験料割引制度の導入、奨学生制度の拡充など、受験生を経済面で支援する改革が目立つ。
(4)急速な国際化に対応するため、各大学で“グローバル人材”育成が重視される中、上智大をはじめ、国際基督教大の新科目「総合教養」、亜細亜大の「グローバル人材育成入試」など、新傾向の入試が登場している。

 
 

●変更点一覧の見方

文中、学部・学科名は原則として略称とし、「学部(学科)」と記載。入試方式・日程等も略称とし(例:一般入試前期日程→一般前期、セ試利用入試前期→セ試前期)、変更点は「14年→15年」で表記した。科目数で、例えば「3(4)科目」は「3または4科目」を示す(セ試で理科の基礎科目を選択する場合など)。また、誌面の都合上、学科単位の変更や、ほぼ変更のない大学については、原則として割愛した。

 
 

北海道・東北~関東・甲信越

 

国際基督教大が、新入試科目「総合教養」を全学で導入

 

●北星学園大
 (1)文・経済・社会福祉で、同一学部の複数学科が受験できるよう試験日を設定し、併願時の受験料割引(3万円→1万5千円)を導入。/(2)文・経済・社会福祉でセ試利用Ⅱ期を新規実施。文(英文)は3科目、その他は4(5)科目を課す。
●北海学園大
 経営1部のセ試利用Ⅰ期で、B方式を新規実施する。募集人員は20人。
●北海道薬科大
 北海道小樽市から札幌市手稲区(北海道科学大のキャンパス内)に移転する予定。
●東北学院大
 文(英文)で夜間主コースを募集停止。これで、夜間主コースが全廃されることになる。
●東北福祉大
 一般B日程に学部統一試験を追加する。
●青山学院大
 (1)地球社会共生学部を相模原キャンパス(神奈川県相模原市)に開設予定。/(2)全学部日程で、同校初の学外試験場(名古屋・福岡)を新設する。/(3)理工で全学部日程の募集人員を増やす(60人→75人)。/(4)社会情報の全学部日程で、B方式を2→3科目に増加(数学が1→2科目に)。/(5)文(英米文)の個別学部日程A方式を募集人員減(140人→110人)。/(6)法の個別学部日程で、世界史B・日本史Bについて「出題範囲を17世紀以降とする」との指定を廃止。/(7)入学前予約型の「地の塩、世の光奨学金」を新設する。首都圏(1都3県)以外の出身者が対象で、350人を採用し、年額50万円を給付する。
●亜細亜大
 (1)一般入試・セ試利用入試でネット出願を導入(紙の願書と併用)。/(2)経済・経営・国際関係の3学部で、グローバル人材育成入試を新規実施。一方、国際関係で一芸一能入試を廃止する。/(3)経済のセ試B-3方式で、英語にリスニングを追加。
●共立女子大
 (1)一般入試で全学部日程(1/26)の「統一入試」を新規実施(家政・文芸・国際の3学部)。学部・学科の同時併願可(受験料割引制度もあり)で、学外試験場も新設(水戸・静岡・宇都宮・高崎・甲府)する。/(2)国際のセ試A日程に4科目型を追加。/(3)家政(児童)のセ試利用でB日程を新規実施。
●慶應義塾大
 商の一般入試で、募集人員を「A方式560人→480人、B方式140人→120人」に削減。
●工学院大
 先進工学部を開設する予定。
●国際基督教大
 (1)一般入試で、新形式の入試科目「総合教養」を導入。講義(15分程度)を聴き、学際的な設問に解答。その後、講義内容に関する論述等(人文科学・社会科学・自然科学)を読み、各設問に解答する。/(2)B方式(募集10人)を新規実施。「1次=総合教養・英語、2次=面接」で選抜し、英語は外部検定(IELTSまたはTOEFL)を利用する。従来の方式は「A方式」と名称変更(募集290人)。
●国士舘大
 経営で募集人員を変更する。一般中期25人→30人、後期10人→13人、AOⅠ期18人→25人に増やし、一般公募制推薦を55人→40人に削減。
●駒澤大
 全学部統一日程入試の受験者対象の給付型奨学金を導入する。合格者のうち、得点上位100人を採用し、年額30万円を給付する。
●上智大
 (1)全学部統一日程「TEAP利用型入試」を新規実施。英語の試験を実施せず、アカデミック英語能力判定試験(TEAP:上智大と英検が共同開発した英語能力試験。大学での学習・研究に必要な英語運用力を測定。年3回、全国7都市で実施)の受験が必須。各学科で設定する基準点以上で出願可能だが、得点の高低は合否に影響しない。試験当日(2/3)は共通問題で英語以外の2教科を受験し、理工は学科同時併願可、他7学部も指定の選択科目が同じ場合、複数学科に同時併願可(受験料割引制度もあり)。募集人員は大学全体で384人(一般入試1,784人中)/(2)理工でA方式(理科2科目)を廃止。/(3)総合人間科学(社会福祉)でB方式(小論文・面接)を廃止。/(4)一般入試でネット出願を導入し、紙の願書を廃止する。
●成城大
 (1)一般入試で全学部統一入試(S方式)を新規実施(試験日2/2)。学部別の募集人員は「経済20人・文芸30人・法10人・社会イノベーション20人」、国語・英語の2科目を課し、全学部・学科の同時併願可で、学外試験場も新設(柏・横浜・さいたま・長野)。/(2)一般入試・セ試利用入試、AO入試でネット出願を導入し、紙の願書を廃止する。
●専修大
 (1)経営のセ試前期に2科目理数得意型を追加。/(2)スカラシップ・全国入試の試験会場を甲府に増設。/(3)商の公募制推薦で、出願資格の成績基準を「評定平均値4.0→3.8」に緩和。
●津田塾大
 一般B方式で複数学科同時併願時の受験料割引制度を導入(2学科めは、2万5千円→1万5千円)し、学外試験場を水戸・静岡・新潟に増設。
●帝京大
 (1)薬の一般入試とAO入試を科目増(2→3科目:数学が選択→必須に)/(2)外国語で、セ試利用・一般入試とも外国語が「選択→必須」に。
●東海大
 (1)ネット出願の対象を、一般A方式(医以外)・理系学部統一入試に拡大(紙の願書と併用)。また、ネット割を導入する。/(2)健康科学(看護)の一般A方式で、理科1→2科目(化学基礎・生物基礎が各必須)に増加。
●東京医科大
 (1)医(医)で募集人員を「一般入試72人→75人、セ試利用20人→15人」に変更し、山梨県地域枠特別推薦(2人)を新規実施。/(2)医(看護)で一般B日程(3月実施)を廃止する。
●東京工科大
 デザイン以外の5学部で、一般A・B日程を「2→3教科」に増加する。
●東京理科大
 (1)工1部で定員増(450人→510人)を予定。増員するのは5学科中3学科(建築・電気工・機械工)で、各90人→110人となる。/(2)薬の一般B方式で理科の配点を150点→100点に下げ、3科目均等配点に。/(3)経営で公募制推薦を新規実施。
●東洋大
 (1)7学部で定員増を予定。学部別では「文1部830人→916人、経済1部575人→616人、経営1部670人→682人、社会1部550人→750人、理工720人→811人、生命科学200人→226人、ライフデザイン500人→556人」に増加し、全体で計512人増(約8%増)となる。/(2)文・経済・法・国際地域の一般入試で、数学必須の4教科型を導入する。
●日本大
 (1)歯のセ試利用入試で面接を廃止(個別なしに)/(2)理工A方式で大宮・千葉・横浜・広島、薬A方式で福岡の学外試験場を廃止。一方、生産工のA方式3期で、7会場(札幌・仙台・高崎・新潟・長野・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡)を増設し、千葉を廃止する。
●日本歯科大
 生命歯・新潟生命歯の一般前・後期で、国語が選択可に(数Ⅰ・Aとの選択)。
●日本体育大
 一般前期に全学統一日程を導入し、学外試験場を新設(札幌・仙台・名古屋・大阪・福岡)。
●法政大
 (1)一般入試T日程で、法・社会を「3→2科目」に軽減(T日程を全学部とも2科目に統一)。/(2)入学前予約型の「チャレンジ法政奨学金」を新設(200人を採用。入学初年度は、文系学部38万円、理工系学部43万円を給付。2年次以降は年額で、文系学部20万円、理工系学部25万円。首都圏の1都3県以外が対象)。/(3)一般入試(セ試利用含む)でネット出願を導入する(紙の願書と併用)。
●武蔵大
 一般入試の個別学部併願3科目型(旧:個別学部日程)で、複数学科同時併願の受験料割引制度を導入する。
●武蔵野大
 (1)環境学部を「工学部」に改組する予定。/(2)工で、独自・セ試併用の「センタープラス入試」を新規実施し、S日程(全学部統一)を2→3科目に増加する予定。
●明治大
 (1)経営が「学科別募集→学部一括募集」に移行し、セ試利用入試に3科目方式を追加(募集30人。従来は4科目方式のみ実施)/(2)文でセ試後期を廃止。/(3)政治経済で募集人員を変更。全学部統一を55人→45人、セ試前期3科目方式を40人→30人に削減し、指定校推薦を107人→127人に増員。/(4)文で全学部統一の募集枠を79人→88人に拡大。/(5)商でセ試利用の公募制特別入試を新規実施。募集25人のうち、商業・総合学科対象が15人、留学経験者対象が10人。セ試3科目(前者が「国語、英語、簿記・会計または情報関係基礎」、後者が「国語、外国語、地歴・公民・数学から1科目選択」)の結果で合否判定する。
●明治学院大
 (1)全学部日程で、学外試験場を札幌・福岡に増設。/(2)経済(経済)で全学部日程の募集枠を15人→25人に増員、セ試前期を50人→40人に削減。/(3)国際(国際)で全学部日程を15人→5人に削減。/(4)文(英文)でセ試前期を35人→25人に削減。/(4)文(フランス文・芸術)・国際でセ試後期を廃止する。
●明治薬科大
 C方式(独自・セ試併用)で、セ試を2→3科目に負担増(数Ⅰ・Aを必須科目として追加)。
●立正大
 (1)社会福祉でセ試中期を廃止。/(2)法で指定校推薦枠を60人→75人に拡大する一方、2月後期を15人→10人、セ試後期を20人→15人に削減。
●神奈川大
 ネット出願の対象を給費生試験・一般前期・セ試前期に拡大。さらに、紙の願書を廃止する。
●新潟薬科大
 薬で公募推薦併願制を廃止し、セ試A日程を25人→35人、一般Ⅱ期を7人→15人に増員。

 
首都圏私立大 学外試験場の新設の例(青山学院大・共立女子大・成城大)
 

北陸・東海~九州

 

立命館大がキャンパスを新設、福岡大がセ試利用Ⅱ期を導入

 

●朝日大
 (1)歯で一般Ⅲ期・セ試Ⅲ期を新規実施。/(2)保健医療でセ試利用入試Ⅰ~Ⅲ期を新規実施。
●愛知学院大
 (1)文系7学部の一般前期Bを「前期A利用型(前期Aの高得点2科目を合否判定に利用)」と「個別受験型(2科目型の前期Bを受験)」の2方式に分割する。/(2)全9学部で、セ試Ⅰ期に4科目型を追加する。
●金城学院大
 (1)一般入試・セ試利用・セ試併用を対象にネット割を導入。1出願につき5千円を減額する。/(2)全学でAO入試を廃止。
●中京大
 総合政策のセ試前期3科目型で、英語が「選択→必須」に。また、セ試プラス(独自・セ試併用)で国語重視型を廃止。
●中部大
 前期BM方式で学外試験場を増設(富山・岐阜・浜松・豊橋・津)。
●名古屋外国語大
 外国語で「世界教養学科」の増設を予定。
●南山大
 理工(1年次)がキャンパス移転の予定(愛知県瀬戸市→名古屋市昭和区)。
●日本赤十字豊田看護大
 セ試利用入試で3→4教科に増加。
●藤田保健衛生大
 医の一般前期で、数学・英語の配点を各100点→200点に高め(理科は200点のまま)、2次から小論文を除外。
●皇學館大
 一般入試で中期(2科目型)を追加)新規実施。
●京都産業大
 文化で「京都文化学科」を増設予定。
●立命館大
 (1)薬に「創薬科学科」(4年制)を増設予定。/(2)大阪府茨木市(京都・大阪間)にキャンパスを新設、政策科学が京都市から、経営が滋賀県草津市から移転する予定。
●龍谷大
 (1)国際文化を「国際学部」に改組し、「グローバルスタディーズ学科」を開設する予定。また、国際のキャンパスを移転(滋賀県大津市→京都市伏見区)する予定。/(2)一般C日程で「文系型高得点科目重視型」を新規実施(高得点科目を自動的に2倍する)。従来のスタンダード方式(均等配点)との同時併願可。/(3)理工で一般C日程を新規実施。
●追手門学院大
 (1)地域創造学部を開設予定。/(2)一般S日程で後期を新規実施。/(3)一般A日程の地方試験場を、福井・大津・姫路・松山・広島・米子・福岡に増設し、米原・神戸・和歌山・高松を廃止。/(4)公募推薦・一般入試・セ試利用・小論文入試をネット出願に完全移行し、紙の願書を廃止。
●大阪経済大
 一般入試・セ試利用入試と公募推薦でネット出願を新たに導入(紙の願書と併用)。
●大阪工業大
 公募推薦・一般入試・セ試利用・セ試併用型をネット出願のみに移行し、紙の願書を廃止。
●大阪歯科大
 セ試利用入試を新規実施。セ試3教科4科目(数2科目・理科・英語)と、小論文・面接で選抜。
●大阪薬科大
 (1)ネット出願を新たに導入。公募推薦、一般入試A・B、セ試利用入試が対象で、紙の願書を廃止する。/(2)セ試利用入試で化学が「選択→必須」になり、理科1→2科目に増加。/(3)一般入試Aで福岡会場を増設。
●関西大
 (1)文の全学部日程で「3教科同一配点方式」を追加。/(2)社会安全で、全学部日程に「英国方式」(2教科型)を追加。また、セ試中期で数学型を廃止し、英語型を新規実施。
●摂南大
 全入試(AO入試の1次選考などを除く)をネット出願のみに移行し、紙の願書を廃止する。
●甲南大
 (1)法でセ試利用の教科・科目を変更。セ試前・後期の3教科3科目型で、国語が「選択→必須」になり、選択から理科を除外。一方、4教科4科目型ではセ試の国語・英語が「必須→選択」に。セ試併用型前・後期でも、セ試の国語が「必須→選択」となる。/(2)マネジメント創造の2コースのうち、マネジメントコースがセ試後期・セ試併用後期を廃止し、特別留学コースではセ試前期・セ試併用前期を廃止する。
●神戸学院大
 (1)法・経営の2学部(1・2年次)がキャンパス移転(神戸市西区→同中央区)の予定。/(2)現代社会でセ試利用入試を新規実施。前期が3教科3または4科目、後期が2教科2または3科目。
●神戸女学院大
 (1)全学部の入学金を「40万円→20万円」に減額。一方、文・人間科学の授業料を年額5万5千円増額する。/(2)文・人間科学の一般前期A日程に3科目型を追加(従来は2科目型)。
●神戸薬科大
 (1)一般入試の募集人員を「前期100人→110人、中期30人→20人」に変更。/(2)セ試利用入試で、理科を2→1科目に削減(化学が必須→選択に)。
●兵庫医科大
 セ試利用入試で後期を新規実施(募集3人)。
●兵庫医療大
 リハビリテーションで一般後期を廃止し、セ試利用入試を3→4教科に負担増。
●広島修道大
 一般入試・セ試利用入試で、ネット出願・ネット割を導入。紙の願書と併用だが、一般後期・セ試後期はネット出願のみに移行する。
●松山大
 薬でセ試利用スカラ入試を廃止。
●九州産業大
 (1)AO以外の全入試でネット出願を導入し、紙の願書を廃止。/(2)芸術を除く全学部・学科の一般後期で、系列(文系・理工系)別に複数同時併願が可能に。
●西南学院大
 一般入試・セ試利用・セ試併用・公募推薦でネット出願・ネット割を導入する。1出願あたり、一般入試・公募推薦は3千円、セ試利用・セ試併用は2千円を割り引く。
●福岡大
 (1)医(医)以外のセ試利用入試で、Ⅱ期を新規実施。学部別の募集人員は「人文5人、法20人、経済・商各15人、商2部・薬各5人、理8人、工25人、医(看護)3人、スポーツ科学7人」。/(2)一般後期・セ試利用Ⅱ期・スポーツ科学部特別募集をネット出願のみに移行(紙の願書を廃止)。
●福岡工業大
 全3学部で定員増を予定(工340人→380人、情報工340人→375人、社会環境150人→160人)。
●立命館アジア太平洋大
 セ試利用入試で、ベスト2科目型を廃止。

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新設大学・学部・学科をチェック!
同志社女子大・武庫川女子大など、全国的に看護系の新設が相次ぐ

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 ここからは、全国の私立大について、15年度に新設予定の大学・学部・学科等(既存の学部・学科の組織改編を含む)を紹介する。看護系の“増設ラッシュ”となった14年度に引き続き、看護学部・学科の新設が目立つ。また、龍谷大の農学部増設なども注目される。

 
 

5大学が開設予定。15大学で看護学部・学科を新設予定

 私立大における、15年度の新設予定大学、および学部・学科の増設予定(認可申請分)、さらに学部・学科の改組・再編等に伴う増設で、5月末までに文部科学省に「設置届出」があったもの(7月末発表)を、このページ下にリンクした。
 学問分野や教員組織等を大きく変えないなど、一定の条件を満たす場合に限り、文部科学大臣に届け出れば学部・学科等を増設できる(設置届出)。その他の学部・学科増設や、大学そのものの新設には「認可申請」が必要で、最終的には10月末に正式に認可される予定だ。

●大学の新設と募集停止

 5大学が新設される予定。うち、3大学が医療・看護系の専門大学だ(通信制の滋慶大を除く)。一方、2大学(神戸夙川学院大・福岡国際大)と5短大(十文字学園女子大短大部・三育学院短大・カリタス女子短大・吉備国際大短大部・筑紫女学園大短大部)が、募集を停止する予定。

●学部・学科増設(設置届出)

 5月末までの届出分は、学部増設が13大学19学部、学科増設が16大学17学部23学科。届出は12月まで随時受け付けられるので、今回の掲載分は15年度分のごく一部に過ぎない(なお、6月以降の届出分の一部を変更点一覧に掲載)。

●学部・学科増設(認可申請)

 認可申請した学部・学科は、学部増設が21大学21学部、学科増設が6大学6学部6学科。この中では、同志社女子大・武庫川女子大など看護学部・学科の“増設ラッシュ”と、それに伴う大学名称の変更予定(東京純心女子大→東京純心大、人間環境大→日本医療環境大)、西日本の大学では希少な龍谷大‐農などが注目される。
 今回の申請で、私立大の定員は約1,300人増える。さらに、新設大学の定員(580人)や、別途申請中の定員増(約1,900人)を加えると、私立大全体の定員は約3,700人増えることになる(いずれも通信教育課程と編入学定員を除く)。

●新設大学・学部・学科の特徴

 分野別に見ると、看護学部・学科を増設する大学(新設大学を含む)が15校と、14年度に続く“看護ラッシュ”となった。また、教育・保育系、国際系(グローバル系)の増設予定も目立つ。
 看護学部・学科は、いまや全大学の約3分の1が設置するに至った(14年度)。ただし、根強い“資格志向”や、慢性的な看護師不足による需要はあるものの、14年入試結果を見る限り、国公立・私立ともに志願者数は頭打ちの状況にある。さらなる大量新設で入り口が広がり受験者が分散するため、看護系全体としては、既設校を中心に、倍率低下による易化が予想される。
 新設大学・学部・学科等の詳細は、案内パンフレットや募集要項などで必ずチェックし、不明の点は入試担当者に問い合わせてほしい。

 

平成27年度 大学・短大新増設一覧(7月末現在までの発表分)

 

(文責/小林)
この記事は「螢雪時代(2014年9月号)」より転載いたしました。

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