2026年国公立大入試について、人気度を示す「志願者動向」を分析する。大学受験生数は増加したものの、一般選抜の志願者数は前年に比べて約2％減。共通テストは難化し、学力最上位層以外の受験生は志望校変更の動きが見られた。
《全体解説》
共テ難化で志願者減、最上位層以外は
現役志向で私立大などに志望校変更も
［26年国公立大入試の結果概要］
「年内入試」拡大の影響も
文部科学省の発表によると、2026年（以下、26年。他年度も同様）の国公立大一般選抜の確定志願者数は419,258人で、25年に比べ2.2％減（独自日程で入試を行う国際教養大・新潟県立大・叡啓大・芸術文化観光専門職大は集計に含まれない）。全募集人員（97,399人）に対する倍率（志願倍率）は4.3倍で、前年に比べ0.1ポイントダウンした（グラフ①）。
4(6)年制大学の受験生数は前年比で約2％増（螢雪時代推定）となった一方、大学入学共通テスト（以下、共テと略）の志願者数は前年並みにとどまった。さらに、共テの平均点ダウン（＝難化）もあり、受験生が私立大に志望校を変更し、国公立大の志願者が減少したものと見られる。
また、学校推薦型・総合型選抜（以下、推薦型・総合型と略）の募集枠拡大も志願者減に影響したと見られる。文部科学省の発表によると、後期の募集人員は2.9%減少する一方、推薦型・総合型の募集人員は4.0％増加した。
入試日程別に志願状況（グラフ②）と志願倍率の変化（25年→26年）を見ると、前期は「0.2％減：2.9倍→2.9倍」、後期は「4.5％減：10.3倍→10.2倍」、公立大中期（以下、中期）は「5.2％減：13.8倍→12.9倍」となった。募集人員の増減（前期：0.5％減、後期：2.9％減、中期：0.9％増）と比較すると、志願倍率（＝見かけの倍率）の高さから後期・中期への出願をあきらめ、強い現役志向もあって私立大への志望変更や併願増に動いたと見られる。
さらに、国立・公立別の志願状況を比べると、国立大の「前期0.6％増、後期5.0％減」に対し、公立大は「前期2.4％減、後期2.7％減」。全体的に、公立大志望者層の私立大への流出が顕著な結果となった。
［共通テスト結果まとめ］
物理や情報Ⅰで大幅ダウン
共テは前回まで3年連続で平均点がアップ（＝易化）したが、今回は平均点がダウン（＝難化）し、国公立大の志願者減につながった。平均点ダウンの要因になった科目など、さらに詳しく見ていこう。
国公立大受験の共テ科目の標準となる、文系・理系に共通の6教科7科目（地歴・公民1科目として100点、理科1科目として100点、情報100点の900点満点）の加重平均点（科目別平均点と受験者数から算出。理科基礎は2分野受験の加重平均点）を算出すると、509.71点（得点率56.6％）となった。加重平均点は25年に比べ25.86点ダウン、得点率は2.9ポイントダウンとなる。
過去の事例を見ても、新課程初年度は平均点が高く、2年目は調整されて落ち込む傾向がある。そのため今回のダウンも予想通りではあるものの、下がり幅は大きめだった。
以下、表1で科目別に見てみよう。
【易化】
化学、英語リーディングなどで平均点がアップ。英語リーディングは前年と比べて問題形式に大きな変化はなく、難易度的にも比較的取り組みやすかったと見られる。
【難化】
国語、「数学Ⅰ、数学A（以下、数学ⅠAと略）」、物理、英語リスニング、情報Ⅰなどが平均点ダウン。前年まで2年連続で対前年10点以上アップしていた国語は、26年は10.30点のダウンとなった。
数学ⅠAは平均点が6.31点ダウンしたことで４割台に落ち込み、過去2番目の低さとなった。国公立大志望者にとって、文系・理系を問わず打撃になったと見られる。
【物理ショック】
今回の共テで特筆すべきは「物理ショック」とも言うべき物理の平均点大幅ダウンだ。対前年で13.41点ダウンし、平均点は初の4割台となった。各分野から幅広く出題されたが、教科書などではあまり見られない、暗記だけでは対応が難しい問題が目立ち、苦戦した受験生が多かったようだ。同じ理科で対照的だったのは化学で、過去最低だった前年より11.52点のアップとなった。
【導入2年目の情報Ⅰ】
情報Ⅰの平均点は対前年で12.67点ダウン。下がり幅だけ見ると大幅ダウンだが、導入初年度の前年の平均点は7割近くだったため、難易度としては適正な水準に落ち着いたとも言える。
情報Ⅰの各分野から出題され、ほとんどが身近なテーマについて情報Ⅰの知識を活用しながら解いていく問題だったが、前年に比べ問題文や図が増加したため、時間不足に陥った受験生も多かったのではないか。
【実際の出願傾向】
平均点アップが続いた25年までとは明確に異なる結果だったため、現役志向の受験生が志望校変更に踏み切ったケースも多かったようだ。
国立難関校を目指す学力最上位層の受験生は初志貫徹する傾向が見られたが、準難関校～中堅校を目指す学力層の受験生には、共テ難化が大きく影響。志望校のランクダウンや、私立大への志望変更、併願増に走るケースも多く見られた。また、各地区の中堅校では前年の反動も顕著に見られた。
［26年の変動要因］
募集人員移行の動きが目立つ
26年入試の変動要因として挙げられるのは、理工系・情報科学系学部等の新増設や女子枠の導入、募集人員を一般選抜から推薦型・総合型に移行する動きだ。
理工系・情報科学系の新増設は山口大‐情報、佐賀大‐コスメティックサイエンス学環、熊本大‐共創学環、長野大‐共創情報科学など。ただし、新増設が相次いだ割に、理工系・情報科学系の志願者は伸び悩んだ。
理工系・情報科学系の推薦型・総合型における女子枠の導入・拡大傾向は続き、京都大・大阪大・広島大などで新設、新潟大・名古屋大などでは募集枠を拡大した。
また、女子枠の新設・拡大の影響から、新潟大‐工、京都大‐理、大阪大‐基礎工、広島大‐工などの前期で募集人員を削減した。こうした傾向が、一般選抜の志願動向にも影響を及ぼすケースも見られた。
なお、4月から公立大に移行する東北公益文科大は、26年は私立大として別日程で入試を実施。志願者数は前年の3倍以上に膨れ上がった。
地区・系統ごとに見ると？
［地区別の動向］
九州に他地区から受験生流入
全国6地区の志願動向（グラフ③）を見ていこう。共テ難化による私立大への志望校変更を反映し、全体的に減少しているが、関東・甲信越と中国・四国の減少幅がやや大きめ。九州は6地区で唯一増加した。関東・甲信越と中国・四国は前年の反動もあったと見られる。各地区とも従来から地元志向が強く、基本的には地区内で出願が完結する。ただし、地区を越えて受験するケースもあり、中国・四国から九州に受験生が流出した模様だ。
関東・甲信越では、理工学系の全学院の前期で2段階選抜の予告倍率を厳格化した東京科学大は志願者大幅減となった。また、前年に人気を集めた準難関校は、反動により東京外国語大・横浜国立大が大幅減となり、東京都立大も志願者が減少した。
北陸・東海では、25年の恐竜学部に続き、地域政策学部を新設した福井県立大が大幅増となった。
中国・四国は、法［昼・夜］と生物生産で後期を募集停止した広島大が大幅減。前年は人気を集めた公立大は、反動により島根県立大、県立広島大、山口県立大、高知工科大などが大幅減となった。
なお、医学部志望者は全国を視野に入れて受験するため、流動性が高い。26年は福井大、岐阜大、山口大、長崎大などの医学部医学科の前期へ志望変更があった模様だ。
［学部系統別動向］
弱めの「文高理低」傾向
次に、学部系統別の志願状況を見てみよう（グラフ④）。
全体的に弱めの「文高理低」傾向だが、25年に比べて文理の差は小さくなっている。23年まではコロナ禍の影響で「文低理高」傾向で、24年と25年は就職事情の好転などを背景に「文高理低」だった。
しかし、その傾向も落ち着いてきたようだ。外国語が人気を集めているものの、その他の文系はほぼ前年並み。文・教育・教養の人気がやや低下した。
一方、理系ではコロナ禍の収束以降、医、薬、医療・看護系統の減少傾向が継続。その他、理がやや減少したものの、工、農・水畜産・獣医は堅調だ。
教員養成系は減少傾向が止まらない。理工系拡大に伴う定員減や、就職事情の好転に伴う資格志向の弱まりに加え、働き方改革が進まないことも要因と見られる。
大学・学部ごとに見ると？
［大学・学部別の志願状況］
4つのポイントに注目しよう
大学・学部別の26年の志願状況を見るためには、次の4つのポイントを押さえておこう。27年一般選抜の志望動向を予測する時にも生かせるポイントだ。
①前年度の倍率アップダウンの反動
受験生は前年の倍率や、志願者の増減を気にする。高倍率や倍率アップ、志願者増なら敬遠、低倍率や倍率ダウン、志願者減なら人気を集めるため、前年の反動、さらには1年おきに増減を繰り返す“隔年現象”が起きやすい。これが最もよく見られるパターンだ。
②入試科目の変更、科目数の増減
入試科目数の増減、新方式実施、2段階選抜の廃止（導入）や予告倍率緩和（引き締め）など、負担の変化が志願者増減に結びつく傾向がある。
③学部・学科の増設・廃止、募集人員の変更
後期から前期へ（その逆も）募集人員を移したり、学部全体の募集人員が増減したりした大学・学部では、募集人員が増えた（減った）日程は志願者も増える（減る）ことが多い。また、学部・学科の新設や、新たに前・後・中期で入試を実施、あるいは募集停止する場合、周囲の大学・学部に対する影響も大きい。
④他大学への「玉突き」
志願者が急激に増えた（減った）大学・学部や、後期日程の廃止・縮小、新設大学・学部などがあると、近隣の大学や学内の他学部で、玉突きのように変動が起きるケースがある。
具体例として、旭川医科大‐医〈医〉、横浜市立大‐理、石川県立看護大‐看護、兵庫県立大‐工、山口大‐人文の事例を紹介する（以下、【前】＝前期日程、【後】＝後期日程）。
例1：旭川医科大‐医〈医〉【前】
旭川医科大‐医〈医〉【前】では、後期日程の廃止に伴い40人→48人に募集人員増（→③）。前年（35％減）の反動もあり（→①）、志願者は86％増。北海道大‐医〈医〉【前】（23％減）、札幌医科大‐医【前】（28％減）に影響した（→④）。
例2：横浜市立大‐理【前】
横浜市立大‐理【前】は、学部の定員増（120人→140人）に伴い、65人→75人に募集人員増（→③）。前年（30％減）の反動もあり（→①）、志願者は21％増。東京都立大‐理【前】（24％減）、横浜国立大‐理工【前】（11％減）に影響した（→④）。
例3：石川県立看護大‐看護【前】
石川県立看護大‐看護【前】は、共テで数学を2→1科目に削減し、2次では面接の配点を100点→50点に削減するなど負担を軽減（→②）。共テに「地歴・公民・情報から1科目」が追加されたが、前年（13％減）の反動もあり（→①）、志願者は42％増。福井大‐医〈看護〉【前】（20％減）、福井県立大‐看護福祉【前】（43％減）、富山県立大‐看護【前】（17％減）に影響（→④）。
例4：兵庫県立大‐工【前】
兵庫県立大‐工【前】では、募集人員を120人→157人に増加し（→③）、2次試験で英語を除外し理科2→1科目に削減するなど負担を軽減（→②）。いずれも人気材料となった。前年の志願者17％減の反動もあり（→①）、志願者は35％増となった。
例5：山口大‐人文【前】
山口大‐人文【前】は、隔年現象（23年41％増→24年27％減→25年61％増）の揺れ戻し（→①）に加え、学費増額（535,800円→642,960円）もあり（→②）、26年の志願者は30％減。島根大‐法文【前】（22％増）、愛媛大‐法文［昼］【前】（9％増）、山口県立大‐国際文化【前】（12％増）の増加に影響した（→④）。
［学力レベル別の志願状況］
大阪大が増加、東京大は微減
表2では、志願者数の多い順に上位10大学を一覧にした。難関～準難関校が並ぶ中で、注目したいポイントは、昨年人気を集めた東京都立大・横浜国立大といった準難関校の志願者減だ。
【難関校】
東京大（1％減）は理科三類で2段階選抜の予告倍率を引き締めたが、文科一類の増加もあり、微減にとどまった。また、北海道大（1％減）は全学の前・後期で共テの情報を配点化、京都大（1％減）は総合型で女子枠を新設した理【前】で301人→274人に募集人員減となったが、やはり微減にとどまった。
神戸大（3％減）は大阪公立大への志望変更があったと見られ、法【前】・医〈医〉【前】で大幅減となり志願者減。九州大（5％減）は文【前】の募集人員減（119人→109人）もあり、やはり志願者減となった。一方、大阪大（3％増）は文系（文、外国語、法）を中心に増加した。
表2以外の大学では、東北大（4％減）・東京科学大（13％減）・一橋大（4％減）・名古屋大（5％減）と軒並み志願者減。大幅減の東京科学大は、理工学系の全学院（理、工、物質理工、情報理工、生命理工、環境・社会理工）の前期で2段階選抜の予告倍率を引き締めたことが要因と見られる。
【準難関校】
志願者最多の国公立大は5年連続で大阪公立大。26年までに府内出身者を対象に段階的に学費無償化する施策が志願者の安定確保につながり、志願者は8％増となった。また、筑波大（1％減）・千葉大（1％減）も堅調。
一方、前年の反動に加えて共テの難化による志望校変更の影響もあり、東京外国語大（14％減）・横浜国立大（13％減）・広島大（15％減）・熊本大（11％減）が大幅減、東京都立大（9％減）も減少した。他方で、金沢大（14％増）は大幅増となった。
【中堅校】
各地区の中堅校は、準難関校から志望変更があったと見られる反面、もともとの中堅校志望者層が私立大に志望変更したと見られる。特に、前年に人気を集めた公立大ではその傾向が強かったものと見られ、加えて安全志向もあり、前年の極端な反動が随所に見られた。特に変動が大きかった主な大学は次の通り。
（1）国立大
【志願者増】北見工業大18％増、福島大11％増、電気通信大22％増、福井大14％増、岐阜大11％増、京都工芸繊維大23％増、鳥取大16％増、徳島大19％増、佐賀大17％増、大分大34％増
【志願者減】弘前大13％減、山形大21％減、茨城大17％減、群馬大22％減、富山大14％減、愛知教育大15％減、大阪教育大11％減、奈良教育大14％減、奈良女子大14％減、宮崎大15％減
（2）公立大
【志願者増】釧路公立大12％増、公立千歳科学技術大10％増、国際教養大22％増、前橋工科大18％増、公立小松大22％増、福井県立大23％増、静岡県立大14％増、尾道市立大32％増、北九州市立大12％増、長崎県立大23％増
【志願者減】都留文科大24％減、公立諏訪東京理科大11％減、愛知県立大15％減、京都府立大10％減、兵庫県立大11％減、島根県立大42％減、岡山県立大22％減、県立広島大25％減、福山市立大27％減、山陽小野田市立山口東京理科大15％減、高知工科大33％減
表3では、志願者の増加率が高い順に上位10大学を示した。表2と異なり、地方公立大が7大学を占めるのが大きな特徴。前年に名を連ねた公立大は8大学で、共テ難化の影響を受けつつも根強い地方公立大人気が見て取れる。医療や看護、教育など単科大（1学部のみ）が7大学入っているのも特徴。1位の長野県看護大は志願者が2倍超に膨張。同校を含め、表3のうち8大学で前年の志願者大幅増の反動が出ている。
ちなみに、前年は志願者109％増で2位だった大分県立看護科学大は、反動で大幅減（45％減）となった。
［志願倍率トップの大学・学部］
福井県立大‐地域政策の後期
次に、各入試日程で特に志願倍率（志願者数÷募集人員）が高い（低い）学部等を上位20まで紹介する（表4～6）。ただし、同倍率が多数の場合は20を超えて掲載し、医学部医学科や看護学科は1学部として扱う。なお、「受験者数÷合格者数」で割り出す実際の倍率を「実質倍率（または競争率）」と呼ぶ。
まず、表4・5の「高倍率の学部等」から見ていこう。前期では医学部医学科が目立ち、変わらない難関ぶりを物語る。その中で目を引くのは、新設の2学部等が入っていることだ。新たに開設された佐賀大‐コスメティックサイエンス学環と福井県立大‐地域政策が、受験生の人気を集めた。また、1位の釧路公立大‐経済、2位の東京藝術大‐美術、3位の鹿児島大‐共同獣医は、それぞれ前年よりひとつ順位を上げた。
後期・中期および全体での最高倍率は、福井県立大‐地域政策【後】の98.8倍。後期・中期は募集人員が少なく、実施学部・学科も減っているため、前期以上の「超高倍率」になるが、欠席率の高さ（例えば後期の場合、前期の合格・入学手続者が欠席するので、志願者の約60％が欠席となる）を割り引いて考える必要がある。公立大は中期に加え、後期も国立大に比べ多く残っている。そのため、併願先の私立大が限られる大都市圏以外の地域では、志願者が集中することが多い。
一方で、表6のように前期で志願倍率が1割台のケースもある。看護・医療系が目立つが、山形大‐農、福島大‐食農学類などの農学系も目を引く。そのほか、新設や開設間もないものも含めて、地域や情報を扱う学部が多いことにも注目したい。
なお、金沢大‐経済学類【前】は隔年現象（24年13％減→25年17％増→26年27％減）によるもので、27年は再び揺れ戻す可能性があるので要注意だ。
［第1段階選抜の不合格者］
前・中・後期合計で7,612人
最後に、前期、および後期・中期の2段階選抜の実施状況を紹介しよう。
前期では、予告した学部（66大学176学部等）に対し、実際に行ったのは35大学55学部等で、前年より1大学6学部等減り、第1段階選抜の不合格者数も「25年4,459人→26年4,135人」と減少した。
大学別に見ると、不合格者が最も多い東京大は理科三類で予告倍率を厳格化したものの、25年より減少した（893人→835人）。次いで一橋大（378人）、東京都立大（357人）、東京科学大（342人）、福井大（228人）…と続く。前年は東京大に次いで2番目に不合格者が多かった東京都立大は、ほぼ半減（54％減）した。
一方、後期・中期では、予告した学部（39大学89学部等）に対し、実際に行ったのは20大学27学部等で、前年より5大学7学部等減り、第1段階選抜の不合格者も「25年4,059人→26年3,477人」と減少した。
大学別に見ると、不合格者が最も多かったのが大阪公立大（721人）で、次いで奈良県立医科大（446人）、山梨大（407人）、一橋大（333人）…と続く。大阪公立大は前年比219％増となった半面、前年は最も不合格者数が多かった一橋大でほぼ半減（47%減）した。
この記事は「螢雪時代（2026年5月号）」より転載いたしました。